長岡FP事務所では無料FP相談会を通じて、必要であれば生命保険の見直しをお勧めしています。
当社では生命保険の見直しにあたり、次のような考え方・ポリシーで臨んでいます。
生命保険はシンプルに、分かりやすく、過不足なく
多くの人にとって、生命保険の保障内容は複雑すぎます。
自分自身で理解できない生命保険に、毎月数万円ものお金を支払っているのです。
それが本当に自分に合っているのかさえ理解できません。
さらに最近は、あらゆる保険会社の保険商品を比較して、組み合わせて提案するというサービスが増えています。比較検討ができる一方で、さらに分かりづらさが増しているようにも思います。
生命保険は、自分に必要な保障を、シンプルに、分かりやすく加入するべきです。
長岡FP事務所ではプロのファイナンシャルプランナーが、生命保険をシンプルに、ライフプランに沿って過不足なく設計してご提案します。
いつでも自分の保険内容を自分で確認できるように、シンプルにプランニングをしています。
人生に必要な生命保険は４つ
人生に必要な生命保険は以下の４つです。
医療保険
もし1ケ月間の入院をしたら、病院からの請求は15万円～20万円ほどになります。入院日が月をまたいでいれば、もう少し請求額が多くなります。
もしこの病院からの請求を預貯金額から払えない（あるいは預貯金を減らしたくない）という場合は、医療保険に加入しておく必要があります。
また、入院時は必ず個室にしたいという場合は、1日あたり5,000円～1万円程度の追加費用がかかります。その場合、病院からの請求額は月あたり40万円になるでしょう。高額療養費制度を適用してもその金額なのです。
これを補うためには医療保険への加入が必要です。
また、今後は再生医療が進歩していくと思われます。数百万円から1,000万円を超える治療費に備える手段もアドバイスします。（現在、生命保険会社の医療保険は再生医療に対応できません。FPによるアイデアが必要です）
「最近は長い入院をしなくなったので医療保険は不要」という言説が見受けられますが、脳出血の場合などは入院が6か月に及ぶこともあり、医療保険が非常に重要です。
死亡保険
住宅ローンの団信（団体信用生命保険）があれば、世帯主が亡くなった時は住宅ローンの残高が0円になります。
しかし、住宅ローンが0円になっても建物のメンテナンスや固定資産税は高額です。マンションの場合は修繕積立金や管理費も必要です。
また、子供の教育費や配偶者の老後の貯えなどにも苦しむかもしれません。
残された家族が苦しまないために、十分な死亡保険が必要です。
死亡保険金を複数人にお支払いした経験がなければ、保険営業マンは一人前ではないといわれています。それほど責任の重い仕事が死亡保険金の契約とお支払いなのです。長岡FP事務所代表の長岡は保険募集人としての経験は20年。死亡保険のお支払い経験が豊富にあり、責任の重さを熟知しています。
大病したときに収入を保障する保険
がん、心疾患、脳血管疾患など大病を患うと、収入が途絶え住宅ローンの返済に行き詰まるかもしれません。
特に脳血管疾患（脳出血や脳梗塞）を患った後では職場復帰が難しくなります。復帰できたとしても職場から配置転換を提案されるかもしれません。厚生労働省によると、脳卒中後の職場復帰率は42％。就労を諦めた人は33％います。
大病した後でもし収入が減ったら家計はどうなるでしょうか。
大病した時のローン返済原資を保障する必要があります。また就労を諦めても家族が生活できる備えが必要です。
自分と配偶者の老後を養うための保険
大多数の人は、何事もなく老後を迎えます。
かつて金融庁が老後に必要な貯えとして、2,000万円が必要と試算し物議を呼んだことがあります。
実際のところ、2,000万円の貯金では足りないかもしれません。物価が高騰している現代では、老後の生活資金は3,000万円～5,000万円程度は貯めておく必要があるとされます。
現金での貯蓄や、つみたてNISAなど、老後準備の方法は数多くありますが、生命保険を利用して備えていく方法もあります。
保険だからこそできる、安全な老後資金の準備の仕方について、アドバイスしています。
団信と生命保険のバランスは非常に難しい
住宅ローンを借りている方の場合、生命保険の見直しは、銀行で加入している団信（団体信用生命保険）の保障内容を前提として計算します。
しかし、団信は将来住宅ローンを違う銀行で「借換え」すると、解約になってしまいます。健康状態に問題があると借換えした時に保障の大きな団信に再加入できなくなります。
将来の借換えの可能性を検討して、生命保険を見直す必要があります。
団信を考慮した生命保険の見直しと住宅ローン選びは、住宅専門FP事務所である長岡FP事務所にご相談ください。
生命保険は担当者の存在が非常に重要です
当社のお客様で80歳を超えている男性がいらっしゃいます。
かつてテレビコマーシャルを見て電話で生命保険に加入していましたが、入院したときに給付金の請求が一人では大変困難で、結局諦めた経験があるそうです。
書類が送られてきたけれど、これをどのように書くのか、診断書など添付書類は何か、どうやって返送するのか、など高齢の奥様も理解できず、結局保険そのものを解約してしまいました。
せっかく毎月のかけ金を支払って来たのに、自分と家族が保険金、給付金を請求するのが困難な保険では意味がありません。
通信販売での保険加入は非常に手軽で便利な反面、保険金請求が非常に難しい傾向があるのです。
いま若い方も、いずれ認知能力にハードルを抱えます。将来は家族がなく一人暮らしをするかもしれません。また、脳卒中などを発症すると若い人でも自力で給付金請求をするのは非常に困難です。
そのときでも保険会社に請求ができるよう、担当者の存在が不可欠です。弊社では保険金・給付金のお支払いを「納品のとき」と考え、担当者の役割を重視しています。
保険の見直し相談は無料です
当社では生命保険の見直し相談は全て無料です。
保険商品のコスパ比較ではなく、それ以前に、自分と家族にとってどのような保障が必要なのか、理解することが重要です。
保険の見直しの流れについては、こちらのページをご覧ください。（画像クリック）
